注文住宅を建てる際にはさまざまな制限がかかります。
その中でも特に有名な制限は建ぺい率ですが、建ぺい率とは何を表すのか、どのように算出するのか分からない方も多いはずです。
そこで今回は、建ぺい率の概略と調べ方、そして建ぺい率以外の建築制限についてもご紹介します。
□建ぺい率とは？
ここでは建ぺい率の概略とその調べ方についてご紹介します。
住宅を建てる際、土地に無駄がないように建物を建てたいとお考えの方が多くいらっしゃいます。
しかし、建物を土地に余りがないように建ててしまうと、地震や火災などの災害が起きた際に安全性が確保できないことや、風通しが悪くなることが考えられます。
これらを防ぐために用いられるのが、建ぺい率という基準です。
建ぺい率は建築基準法に基づいて設定されている制限で、それは地域によって異なります。
なぜなら、都市計画によって地域の使い方は異なるためです。
建ぺい率は建築面積を敷地面積で割って、100をかけた値で表されます。
建ぺい率は一般的に30パーセントから80パーセントまで存在します。
30から60パーセントの建ぺい率は、商業地域として都市計画が進められる場合に設定され、住宅地域として都市計画が進められる場合には建ぺい率は50から80パーセントで設定されやすいです。
□建ぺい率以外の制限とは？
ここでは建ぺい率以外に設けられる制限についての例をいくつかご紹介します。
1つ目は、容積率です。
これは敷地面積に対する延べ面積の割合を指します。
容積率は建ぺい率と同じくらい重要な基準で、建ぺい率と容積率の両方を加味して、用途の内容が決められます。
例えば、低い容積率は低層住宅を、高い容積率は中高層住宅を建てるように決められています。
2つ目は、斜線制限です。
これは高さを規制するためのルールで、斜面に建物を設計する際にはある点から斜めに線を引いて、その範囲に建物が収まるように設計しなければなりません。
3つ目は、日陰制限です。
これは一定時間以上の日陰を作らないようにすることを目的とした、建物に設けられている制限です。
低層住宅専用地域の場合は、ほとんどこの制限に問題が発生することはありませんが、3階建ての住宅や天井が高い住宅を設計する際には制限がかかるケースもあるので注意が必要です。
□まとめ
今回は建ぺい率の概略とその調べ方、建ぺい率以外の建築制限についてご紹介しました。
建ぺい率や容積率は安全に住む住宅を建てるために大切な基準です。
注文住宅の設計を検討されている方はぜひ当社までご連絡ください。
